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GRI Content Index

ISO26000・GRIスタンダード対照表

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小野薬品工業株式会社 経営企画部 兼 CSR推進室, 小野薬品工業株式会社 CSR推進室, system

ISO26000対照表

ISO26000
中核主題と課題 本サステナビリティサイトをはじめとする公開情報
6.2 組織統治
  1. 小野薬品工業のCSRの考え方
  2. コーポレート・ガバナンス
  3. コンプライアンス
6.3 人権 デューディリジェンス
  1. コンプライアンスプログラムポリシー
  2. コンプライアンス推進のための取り組み
  3. 人権グローバルポリシー
  4. 人権の尊重
  5. 働きやすい職場づくりの推進
  6. 調達活動基本方針・CSR調達ガイドライン
  7. 調達活動の基本方針
人権に関する危機的状況
加担の回避
苦情解決
差別及び社会的弱者
市民的及び政治的権利
経済的・社会的及び文化的権利
労働における基本的原則及び権利
6.4 労働慣行 雇用及び雇用関係
  1. 人財の育成
  2. 働きやすい職場づくりの推進
労働条件及び社会的保護
社会対話
労働における安全衛生
職場における人材育成及び訓練
6.5 環境 汚染の予防
  1. 環境グローバルポリシー・2050年環境ビジョン
持続可能な資源の利用
気候変動緩和及び適応
環境保護・生物多様性・及び自然生息地の回復
6.6 公正な事業慣行 汚職防止
  1. コンプライアンス
  2. コンプライアンスプログラムポリシー
  3. 透明性ガイドライン
  4. 調達活動の基本方針
責任ある政治的関与
公正な競争
バリューチェーンにおける社会的責任の推進
財産権の尊重
6.7 消費者課題 公正なマーケティング・事実に即した偏りのない情報・及び公正な契約慣行
  1. 責任あるプロモーション活動
  2. 信頼性保証
  3. 生産
  4. 患者さんとご家族の皆さまへ
  5. オノオンコロジーがんサイト
  6. 医療従事者向けサイト
  7. オノオンコロジーフォープロフェショナルサイト
  8. お問合わせ
  9. 情報セキュリティ管理
  10. 当社の当社の個人情報の取扱についての重要事項
  11. 特定個人情報の適正な取扱いに関する基本方針
  12. 小野薬品工業株式会社プライバシーノーティス
  13. 個人情報保護方針
  14. 臨床試験データの公開に関するポリシー
消費者の安全衛生の保護
持続可能な消費
消費者に対するサービス・支援・並びに苦情及び紛争の解決
消費者データ保護及びプライバシー
必要不可欠なサービスへのアクセス
教育及び意識向上
6.8 コミュニティへの参画及びコミュニティの発展 コミュニティへの参画
  1. 働きやすい職場づくりの推進
  2. 医療システム支援の取り組み
  3. 社会貢献活動
  4. 患者さんとご家族の皆さまへ
  5. 当社医薬品または関連資材に関するお問い合わせ
教育及び文化
雇用創出及び技能開発
技術の開発及び技術へのアクセス
富及び所得の創出
健康
社会的投資
小野薬品工業株式会社 経営企画部 兼 CSR推進室, 小野薬品工業株式会社 CSR推進室, system

GRIスタンダード対照表

本CSRサイトは、GRIスタンダードの中核(Core)オプションに準拠して作成しています。

一般開示項目
番号 タイトル 該当ページ
1. 組織のプロフィール
102-1 組織の名称
102-2 活動、ブランド、製品、サービス
102-3 本社の所在地
102-4 事業所の所在地
102-5 所有形態および法人格
102-6 参入市場
102-7 組織の規模
102-8 働きやすい職場づくりの推進
102-9 サプライチェーン
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化
102-11 予防原則または予防的アプローチ
102-12 外部イニシアティブ
102-13 団体の会員資格
  • 日本製薬団体連合会、日本製薬工業協会、日本経済団体連合会、関西医薬品協会など
2. 戦略
102-14 上級意思決定者の声明
102-15 重要なインパクト、リスク、機会
3. 倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度
4. ガバナンス
102-18 ガバナンス構造
102-19 権限移譲
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成
102-23 最高ガバナンス機関の議長
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出
102-25 利益相反
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー
102-33 重大な懸念事項の伝達
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数
102-35 報酬方針
102-36 報酬の決定プロセス
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与
5. ステークホルダーエンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト
102-41 団体交渉協定
102-42 ステークホルダーの特定および選定
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法
102-44 提起された重要な項目および懸念
6. 報告
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体
  • コーポレートレポート2020(P4P78
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定
  • コーポレートレポート2020(P4
102-47 マテリアルな項目のリスト
  • コーポレートレポート2020(P23-26
102-48 情報の再記述
102-49 報告における変更
102-50 報告期間
  • コーポレートレポート2020(P4
102-51 前回発行した報告書の日付
  • CSR報告書2020:2020年9月
    コーポレートレポート2020:2020年9月
102-52 報告サイクル
  • 年次
102-53 報告書に関する質問の窓口
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張
  • 当GRIスタンダード対照表
  • CSR報告書2020(P2
  • コーポレートレポート2020(P4
102-55 内容索引
  • 当GRIスタンダード対照表
102-56 外部保証
マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
103-2 マネジメント手法とその要素
経済
番号 タイトル 該当ページ
経済パフォーマンス
201-1 創出、分配した直接的経済価値
  • コーポレートレポート2020(P28P74
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
201-4 政府から受けた資金援助
地域経済での存在感
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
腐敗防止
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置
反競争的行為
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置
環境
番号 タイトル 該当ページ
原材料
301-1 使用原材料の重量または体積
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材
エネルギー
302-1 組織内のエネルギー消費量
302-4 エネルギー消費量の削減
303-1 水源別の取水量
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源
303-3 リサイクル・リユースした水
大気への排出
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ3)
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物
排水および廃棄物
306-1 排水の水質および排出先
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物
306-4 有害廃棄物の輸送
環境コンプライアンス
307-1 環境法規制の違反
サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置
社会
番号 タイトル 該当ページ
雇用
401-1 従業員の新規雇用と離職
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
労働安全衛生
403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数
研修と教育
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム
ダイバーシティと機会均等
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ
結社の自由と団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
児童労働
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
強制労働
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
保安慣行
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
先住民族の権利
411-1 先住民族の権利を侵害した事例
人権アセスメント
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置
顧客の安全衛生
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価
マーケティングとラベリング
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項
小野薬品工業株式会社 経営企画部 兼 CSR推進室, 小野薬品工業株式会社 CSR推進室, system